理化学研究所、東大、筑波大、東工大 液晶にCNTを高分散化して配向制御

　理化学研究所、東京大学、筑波大学、東京工業大学は、カーボンナノチューブ(CNT)を高分散化して配向性や電気伝導性が制御できる液晶材料を開発した。

　研究グループは、配向性に優れかつイオン液体よりもイオン化した部位が多いイミダゾリウムを有するイオン液晶(トリフェニレン誘導体)に着目。液体状態(150℃)まで加熱した後、単層CNTを加えて乳棒で混ぜ合わせることにより、CNT/イオン液晶複合材料を作製した。そして、150℃×30分間混ぜ合わせたところ、黒いペースト状の混合物が生成された(写真)。CNTの混合比を従来液晶に比べ1000倍に当たる5〜10wt％まで増やしても混合物は流動性を維持し、室温でも液晶を形成していることがわかった。

図 配向制御によるイオン液晶/CNT複合体の25℃での電気伝導度のCNT混合比依存性(左)と、CNTおよび液晶カラムの配向方向(右)

写真 イオン液晶とCNTの混合の様子と得られたペースト状混合物

　また、CNTとの混合により液晶カラムが垂直配向することを発見。さらに、垂直配向した液晶カラムは剪断力を加えると応力方向に配向し、同時にCNTも同じ方向に配向した。これは、従来液晶やイオン液体とCNTの混合物ではみられなかった現象で、CNTのイオン液晶に対する高い分散性と液晶分子との強い相互作用がCNTの配向に寄与したと考えられる。また、剪断力により基板の面内方向に配向した複合体を150℃×5分間熱処理すると、CNTは面内配向を保った状態で液晶カラムのみ垂直配向に戻すことができ、150℃×1時間熱処理をするとCNTは初期状態(ランダム配向)に戻った。つまり、剪断力や加熱によって液晶とCNTの配向方向を独立に制御できるわけである。

　さらに、CNTがランダム配向している状態から、基板の面内方向に配向している状態へ変化させると、電気伝導度が最大で2桁以上も変化した(図)。この変化は可逆的に繰り返して再現でき、液晶とCNTの配向状態は室温では半年以上維持できることが確認できた。

ジャパンディスプレイ 九州大学最先端有機光エレクトロニクス研究センターの有機ELプロジェクトに参画

　ジャパンディスプレイは、九州大学 最先端有機光エレクトロニクス研究センター(OPERA)の研究プロジェクトに参画すると発表した。

　九州大学は最先端研究開発支援プログラム(FIRST)で採択された研究課題「スーパー有機ELデバイスとその革新的材料への挑戦」を推進するため、2010年にOPERAを発足。OPERAには民間企業12社と大学をはじめとする公的研究機関12者がプロジェクトに参画しており、新たな発光材料の設計･合成、デバイス作製、プロセス・パネル化要素技術など基礎研究から応用開発まで有機ELに関する研究を推進中。

AUO 第2四半期の売上高は第1四半期比17％増

　AU Optronics(AUO)は、第2四半期の売上高が前年同期比2.9％減、第1四半期比17.4％増の951億8600万台湾ドルとなったと発表した。

　TFT-LCDの総出荷面積は前年同期比7.2％増、第1四半期比19.2％増の427万m²。出荷枚数は大型パネルが3170万枚、中小型パネルが3800万枚。

富士フイルム UDCに有機EL関連特許を1億500万ドルで譲渡

　富士フイルムと米Universal Display(UDC)は、富士フイルムの保有する国内外の有機EL特許・特許出願約1200件からなる特許ポートフォリオをUDCに1億500万ドルで譲渡する契約を締結した。これにより、UDCは有機EL材料の供給および有機EL特許技術ライセンスビジネスをさらに拡大する。

　富士フイルムは超ハイバリア性透明フィルム、透明導電性フィルム、フレキシブル基板をはじめとする独自技術を応用した高機能材料ビジネスを拡大し、UDCの顧客を含む世界の有機ELメーカーに高機能材料を供給する。

UDCとPlextronics 有機EL材料の共同開発で提携

　米Universal Display(UDC)と米Plextronicsは、有機EL材料の共同開発で提携したと発表した。

　Plextronicsのホール注入材料・ホール輸送材料をUDCの燐光発光材料に組み込んだ塗布型材料を共同開発する。提携にともない、UDCはPlextronicsに400万ドルを出資する。

パナソニック 有機EL照明デバイスに昼白色と白色タイプを追加

　パナソニックエコソリューションズ社は、従来の電球色(3000K)に加え、昼白色(5000K)と白色(4000K)タイプの有機EL照明デバイスをラインアップすると発表した。出光興産との合弁会社であるパナソニック出光OLED照明が7月20日からリリースする。パネルに制御回路を内蔵した使いやすい有機EL照明モジュールは、パナソニックエコソリューションズ社が8月中旬から発売する。

　いずれもRa＝90以上の演色性と高輝度を両立。寿命(光束維持率70％)も1万時間を確保した。電力効率はパネル単体で26〜30lm/W、モジュールで17lm/W。厚さもパネル単体で約2�oに薄型化した。

東北大 ジグザグ型CNTのボトムアップ化学合成に成功

　東北大学大学院理学研究科の磯部寛之教授らの研究グループは、ジグザグ型カーボンナノチューブ(CNT)のボトムアップ化学合成に成功したと発表した。

　研究グループはクリセンと呼ばれる芳香族分子を四つ環状につなげる独自の化学合成法を開発し、昨年10月に「らせん型」と「アームチェア型」の有限長CNTを合成。今回、クリセン分子をつなげる場所を変えることにより、ジグザグ型CNTを単一種として化学合成することに成功した。

　さらに、ジグザグ型有限長CNTの分子構造を解析。今回の構造解析では、この分子鎖が別のナノチューブ分子の内部空間に取り込まれることでナノチューブ分子が互いに織り込まれ、紐状の組織化構造をつくりあげることを発見した。

CMI 6月の売上高は前月比6.8％減に

　Chimei Innolux(CMI)は、6月の売上高が前月比6.8％減の368億3400万台湾ドルになったと発表した。TFT-LCDの出荷枚数は大型パネルが1194万枚、中小型パネルが3012万1000枚。

シャープ SDPの株式譲渡を完了し社名を変更

　シャープは、子会社のシャープディスプレイプロダクト(SDP)の株式譲渡の手続きを完了したと発表した。

　SIO International Holdings(台湾)へ譲渡額489億6000万円でSDPの株式97万9200株を譲渡。これにともない、SDPの社名も7月17日付で「堺ディスプレイプロダクト(株)」に変更する。

　なお、SDPで生産されるTFT-LCDはシャープと鴻海精密工業が50％ずつ引き取ることになっている。

AUO 6月の売上高は前年比6.9％減

　AU Optronics(AUO)は、6月の売上高が前月比6.4％増、前年同月比6.9％増の334億2600万台湾ドルになったと発表した。TFT-LCDの出荷枚数は大型パネルが前月比12.5％増の1150万枚、中小型パネルが11.8％増の1430万枚。

シャープ TFT-LCDの価格カルテルで和解

　シャープは、TFT-LCDの価格カルテルをめぐって米Dellなど3社から北米・欧州で提起されていた訴訟で約1億9800万ドル(158億5700万円)を支払うことで和解したと発表した。和解金は2012年4〜6月期連結決算に特別損失として計上する。

　3社は09年11月からTFT-LCDの取引に関して損害賠償を求めて提訴。シャープは「和解することが最善と判断」と判断した。

産総研と独Fraunhofer研究機構 包括研究協力覚書を締結

　産業技術総合研究所(産総研)と独Fraunhofer研究機構は環境・エネルギー分野、ライフサイエンス・バイオテクノロジー分野などの研究開発を推進するため、包括研究協力覚書を締結した。

　環境・エネルギー分野では太陽光発電や燃料電池など、ライフサイエンス分野では高分子アクチュエーター、ナノバイオテクノロジー・医療技術など、情報技術・電子工学分野ではマイクロマシン技術、光計測技術、情報セキュリティーなどの技術開発で連携を強化する。

東芝 米裁判所からTFT-LCDの独占禁止法違反で賠償命令

　東芝は、TFT-LCDの取引で独占禁止法に抵触したとして米カリフォルニア州北部地区連邦地方裁判所から8700万ドルの損害賠償金を支払うよう評決を受けたと発表した。東芝は今回の評決に対し不当であり、今後、法的手段を用いて対応していく方針。

三菱電機 屋外で手袋をはめたまま指で操作できるTFT-LCDを発売

　三菱電機は、独自のタッチパネルを搭載した産業機器用6.5型VGA、10.4型XGA、12.1型XGA TFT-LCDモジュールを発売する。

　独自のTFTアレイ加工技術によるセンサー配線の微細化と検出制御処理技術により、投影型静電容量方式タッチパネルながら色味が問題となるITOレス化を実現。保護ガラス越しでも高い視認性を確保した。また、厚さ2.8mmの保護ガラス越しでも手袋をつけた指によるピンチイン・ピンチアウト・フリック動作など直感的な操作を実現した。