篠田プラズマ 関西国際空港に300型PTAディスプレイを納入

▲KIXエアサイドアベニューの完成イメージ

　篠田プラズマは、関西国際空港に超大画面フィルム型プラズマチューブアレイ(PTA)ディスプレイ「シプラ」を納入すると発表した。サイズは横3×縦4m(約200インチ)と曲面フィルム型ディスプレイでは世界最大で、4月末に設置が完了する予定。

　設置場所は3月15日にグランドオープンする「KIXエアサイドアベニュー」の中央エリアで、生まれ変わったKIXを象徴するディスプレイとして採用された。画素数は1080×1280、消費電力は最大2400W。

ソニー 有機ELテレビからの撤退を否定

　25日、都内で開かれた「第13回光技術シンポジウム 有機デバイス」で、ソニーの占部哲夫氏(業務執行役員SVPコアデバイス開発本部ディスプレイデバイス開発部門長)は先日の“国内市場における有機ELテレビの撤退報道”についてコメントした(速報版)。

　それによると、「今春、国内で11型有機ELテレビ“XEL-1”の生産を終了するのは事実だが、当社から発表したわけではない。もちろん、有機ELテレビは現在も開発中で、この市場から撤退するわけではない」と言明。後継モデルが開発でき次第、リリースすることを示唆した。

　同社は1月に米国で開かれた「CES(Consumer Electronics Show)2010」で新開発の24.5型有機テレビを展示。有機ELテレビ事業のトップランナーだけに、今回の一部報道に対しその反応が注目されていた。

バンドー化学 東北パイオニアに有機EL用ホール輸送材料を出荷

　バンドー化学は、東北パイオニアの有機ELディスプレイ向けにホール輸送材料「バンドー機能性有機電子材料T-400S」の量産出荷を開始した。

　T-400Sは同社独自のスターバースト型機能性有機電子材料。従来品に比べ分子量が低いため、蒸着温度を低温化できる。また、ホール移動度が高く、大電流による高輝度発光が可能。さらに、熱安定性も高く、蒸着時の熱分解がほとんどない。不純物を除去した状態で出荷するため、ユーザーは精製レスで使用することができる。

　2010年度に2000万円、2011年度に4000万円の売上げを見込んでいる。

1月のLCD市場は前年比149％増の71億ドル

　DisplaySearchの発表によると、1月の大型TFT-LCD出荷金額は前年同月比149％増の71億ドルとなった。

　アプリケーション別出荷枚数はテレビ用パネルが前年同月比133％増の1610万枚、モニタ用パネルが105％増の1870万枚、ノートPC用パネルが145％増の1710万枚。

三菱電機 アスペクト比16:3の産業用TFT-LCDを製品化

　三菱電機は、アスペクト比16:3の産業機器用19.2型TFT-LCD「AA192AA01」を製品化する。画素数は1920×360で、サンプル価格8万円で4月1日からサンプル出荷する。

　従来のモジュール構造は横長にすると強度が問題になっていたが、構造などを見直し強度を向上してワイドアスペクト比を実現した。光源には白色LEDバックライトを採用。6万時間以上というロングライフを実現した。輝度は500cd/m²で、−30〜＋80℃と業界トップレベルの広い動作保証温度範囲を確保した。

TI nHD解像度のDLP Picoチップセットをリリース

　米Texas Instrumentsは、ピコプロジェクタ向けとしてnHD解像度(640×360画素)のDLPR Picoチップセットを開発した。シリーズでもっとも小型のため携帯電話やデジタルカメラといったモバイル機器に組み込みことが容易で、第2四半期から量産する予定。

　光源にはRGB LEDを採用し色再現性を高めるとともに、1000:1以上というハイコントラストを実現した。また、既存のWVGAチップセットに比べ光学モジュールの厚さを20％薄く、体積を50％以上小型化した。

東レ FPD用PETフィルムの生産能力をグローバル規模で増強

　東レは、FPD向けの光学用PETフィルム生産能力をグローバル規模で増強する。

　韓国の100％子会社の「東レセハン(TSI)」に年産1万8000トンの生産設備を増設し生産能力を倍増する。また、中国の合弁会社「儀化東レポリエステルフィルム有限公司(YTP)」に日本から年産6600トンの生産設備を移設し、現地生産を開始する。総投資額は約100億円で、韓国では2011年5月、中国では同年7月の稼働開始を予定している。

　なお、日本は引き続き高品位・高付加価値フィルムの開発・生産拠点と位置づけ、開発・生産体制を拡充する。

産総研 金属ナノ粒子の連続合成装置を開発

　産業技術総合研究所(産総研)は新光化学工業所と共同で金属ナノ粒子連続合成装置を開発、金属ナノ粒子を連続合成するプロセスを確立した。産総研とIDXが共同開発したマイクロ波利用流通型反応装置技術を用いた。　

図 マイクロ波連続加熱装置(イメージ)

写真 Agナノ粒子の透過型電子顕微鏡像

　マイクロ波は物質を高速かつ直接加熱できるため電子レンジに利用されているほか、最近では有機化合物の合成など化学プロセスへの応用が活発化している。しかし、電磁波であるマイクロ波は照射ムラが生じやすいため、反応部でのエネルギー強度が不規則となり、反応再現性が低いという問題がある。このため、反応溶液をスターラーで攪拌することによってマイクロ波照射を平均化し再現性を確保するのが一般的だ。

　産総研とIDXは、攪拌機構レスで反応部の電磁界強度を均一にできるマイクロ波照射技術を開発。触媒充填層型の反応に対して均一なマイクロ波加熱が可能なことを示してきた。一方、新光化学工業所はバッチ方式で貴金属ナノ粒子を製造しているが、1バッチ毎の原料交換・洗浄など人手に頼る部分が多く、製造コストアップやバッチ毎の品質安定性という問題を抱えていた。

　今回、反応管内に液体反応物を流通させることにより連続流体を均一にマイクロ波照射できる化学プロセスを開発(図)。金属ナノ粒子合成で用いられるエチレングリコール溶媒の加熱効率は、照射マイクロ波の95％以上とエネルギー変換効率が大幅にアップした。これは反応管部分の電界強度が極大になっているためと考えられる。

　写真はこのマイクロ波連続合成装置で合成したAgナノ粒子で、粒子径が揃っていることがわかる。また、原料溶液の組成を任意かつ自動で調整でき、少量多品種のナノ粒子も容易に製造できる。

09年の大型TFT-LCD出荷枚数は前年比20％増

　DisplaySearchの発表によると、09年の大型TFT-LCD出荷枚数は前年比20％増の5億2700万枚となった。

　用途別ではモニター用パネルが2％増の1億7700万枚、テレビ用パネルが45％増の1億6300万枚、ノートPC用パネルが5％増の1億4100万枚、ネットブックPC用パネルが603％増の3300万枚、公共ディスプレイ用パネルが93％増の110万枚。

　メーカーシェアは、LG Displayがシェア24.9％でトップ。以下、Samsung Electronics、AU Optronics、Chi Mei Optoelectronics、HannStar Displayと続く。

カシオ計算機 中小型ディスプレイ会社を設立

　 カシオ計算機は、中小型ディスプレイ事業における凸版印刷との協業に先立ち事業の受け皿会社「�潟Iルタステクノロジー」を設立した。

　資本金は4億円で、カシオが全額を出資。代表取締役社長には大野一郎氏(カシオ執行役員デバイス事業部長)が就任した。

　4月1日付でカシオの中小型TFT-LCD事業と有機EL開発設備・人員を新会社に移管。また、カシオの100％子会社である高知カシオの全株式も継承し、新会社の100％子会社(�潟Iルタステクノロジー高知)にする。このうえで、同日付で新会社の株式80％をカシオから凸版印刷に譲渡する。なお、株式譲渡後も大野氏が代表取締役社長を務める予定。

日本ゼオン 光学フィルム工場の第4期能力を増強

　日本ゼオンは、富山県氷見市にあるTFT-LCD用光学フィルム工場の第4期生産能力を増強する。2011年1月に稼働を開始する予定。

　これにより、氷見地区での位相差フィルム生産能力は3系列年間4500万m²から4系列年間6500万m²にアップする。また、高岡地区にある設備の生産能力も合わせると全体で年間9500万m²となる。

産総研 プロジェクションディスプレイ向けのメタルベース高速光スキャナーを開発
25kHz以上の高速走査と100度以上の広い走査角度を両立

図1 メタルベース光走査素子のラム波共鳴圧電駆動原理

写真1 メタルベース光走査素子の構造

　 産業技術総合研究所(産総研)は、プロジェクションディスプレイ向けとしてメタルベースの高速光走査素子(光スキャナー)を開発した。独自開発したラム波共鳴圧電駆動方式を採用し、25kHz以上の高速走査と100度以上の光学的走査角度(ミラー振れ角)を実現した。

　 光走査素子の駆動原理を見直し、ラム波共鳴方式の圧電駆動原理を実用レベルで確立した。具体的には、低コスト化・耐久性向上のため光走査素子部材をシリコン単結晶から金属性のバネ鋼材に変更した。

　ラム波共鳴圧電駆動原理だが、金属バネ材でできた素子フレーム部に圧電体の曲げ振動モード(d31)で板波(ラム波、Lamb wave)を発生させる。圧電体の大きさと配置、フレーム部の形状や支持方法を最適化することにより、この板波の節(板波の中で動かないところ)の部分をミラーを支持するヒンジの付け根近傍に発生させ、高効率でヒンジ部にねじれ振動を誘起する。ミラー部のねじれ共振系と圧電体などの駆動源を離れた位置に配置しながらラム波共鳴構造をとることにより、高い駆動効率でねじれ共振を発生させることができる(図1)。このため、従来の類似方式に対しヒンジ部のねじれ共振構造が機械的に単純化され、精度の高いねじれ振動を実現した。また、駆動源の面積が大きく発生エネルギーも大きくなるため、大型ミラーを高い共振周波数かつ大きなねじれ角で走査できる。

図3 ミラー走査精度造

図2 駆動電圧と走査角度の関係

　 これらの結果、光走査素子として利用可能な直径1mm角以上のミラーサイズで28kHzの高速走査速度と104度の大きな走査角度を両立。また、駆動電圧20Vで走査角度100度以上と従来の圧電駆動型光走査素子に比べ5〜10倍以上の走査角度を実現した。これは、同一の走査角度を得るのに必要な駆動電圧が1/5〜1/10に低減できることを意味し、とくに消費電力100mW以下のモバイルプロジェクタに最適といえる(図2)。

　ミラー走査精度に関しては、大気中で電気的制御のない状態で28kHzの走査速度、90度の走査角度、2万回の走査回数において走査時間(走査周期)の変動幅はナノ秒オーダーだった(図3)。これはプロジェクションディスプレイに十分適用可能なレベルで、例えば3ナノ秒以下の走査精度性能はHDクラスの高解像度ディスプレイに適用できる。さらに、3万時間以上という連続耐久性も確認している。

　光走査素子のサイズも数mm角から数10mm角までのさまざまなミラーサイズに対応可能。また、材料単価も既存のシリコン材に比べ2桁安く、クリーンルームなどの高価な製造インフラが不要であるため、製造コストを1/10以下に削減可能としている。

東レ ハロゲンフリーの難燃性無色透明アラミドフィルムを開発

　東レは、ハロゲンフリーで最高レベルの難燃性を持つ無色透明アラミドフィルムを開発した。厚み20μm以下の薄膜フィルムを中心に電気・光回路基板、太陽電池基板、ディスプレイ基板などへの展開を目指している。

　モノマーユニットの秩序性、芳香環上の置換基種・位置を制御することにより、棒状高分子の直線性を保ちつつ、分子間の水素結合力を抑制して溶解性を高めた。また、直線性の高い棒状高分子は物性に異方性が生じやすいため、フィルムがカールしてしまうという問題があるが、フィルム製膜中に逐次変化するフィルムの強度に応じてキャスト、縦延伸、横延伸の工程毎に張力条件を制御することで、面内方向のフィルム特性をバランスさせた。

　また、寸法安定性についても棒状分子構造により熱膨張係数を5ppm/℃以下に抑えた。製膜時の延伸条件を変更すれば、−3ppm/℃まで低減させることが可能だという。

三菱化学とパイオニア 照明用有機ELで業務・資本提携

▲140×140�oの試作デバイス

　三菱化学とパイオニアは、照明用有機ELデバイスで業務提携・資本提携することで合意した。

　三菱化学は照明用有機ELデバイスの事業化を決定、2011年中の本格量産を目指している。事業化に当たり、パイオニアは商用ラインで140×140�oデバイスを量産し、三菱化学へOEM供給する。当面は三菱化学独自の塗布型バッファ材料を用いた蒸着デバイスを生産する、塗布可能な発光層を用いたデバイスも共同開発中で、すでにラボレベルでは寿命(＝輝度が初期の70％まで低下するのにかかる時間)1万時間を達成。今後も塗布型有機ELの共同開発を加速する。

　一方、資本提携ではパイオニアは三菱化学を割当先とする第三者割当による約6億円の新株式を発行する。

　ちなみに、三菱化学は照明用有機ELデバイスで2015年度に300億円、2020年度に1000億円の売上げを目指している。

北海道大学 大気圧下でプラズマが連続生成できるマイクロ波液中プラズマ装置を開発

　北海道大学の米澤徹教授らのグループ、アリオス、菅製作所は水中でプラズマが連続生成できるマイクロ波液中プラズマ装置を共同開発、金属ナノ粒子を合成することに成功した。

　マイクロ波液中プラズマ法は、マイクロ波を導波管を通じて水中に突出させた同軸状電極先端に集中させることにより水中でプラズマを発生させる方法。最大の特徴は大気圧下でプラズマが生成できることで、マイクロ波源も1.5kWレベルと電子レンジの2倍程度に過ぎない。

　写真はプラズマ発生の様子で、気泡中にプラズマが生成されると考えられる。この結果、水素ラジカルが発生して金属イオンが還元される。さらに、プラズマ発生によって局所的に高温状態になるため、金属スパッタリング現象が発生。電極をナノ粒子の金属母材にすることにより、ナノ粒子を作製することもできる。

シャープとSamsung Electronics LCD特許侵害訴訟で和解

　シャープとSamsung Electronicsは、LCD特許侵害訴訟で和解したと発表した。

　両社は07年から米国、日本、韓国、欧州で訴訟合戦を繰り広げていたが、和解によりすべての訴訟を取り下げる。また、両社はLCD関連特許を相互利用するクロスライセンスも交わした。

09年の大型TFT-LCD出荷枚数は前年比20.4％増の5億2830万枚
金額ベースでは前年比15％減の618億ドルに

▲大型TFT-LCD出荷推移 出所：Displaybank

　Displaybankの発表によると、2009年の大型TFT-LCD(10型以上)出荷枚数は前年比20.4％増の5億2830万枚、出荷面積は26.3％増の8009万ｍ²、出荷金額15％減の618億ドルとなった。

　パネルメーカー上位4社のシェアは08年の75.6％から80.2％(金額ベースは83％)に拡大。このうち、韓国メーカーのシェアは08年の43.3％から49.1％に拡大した一方、台湾メーカーのシェアは40.8％、中国メーカーのシェアは5.8％に低下した。

　数量ベースのメーカーシェアはLG Displayがシェア24.7％でトップ。Samsung Electronicsがシェア24.3％で2位、AU Optronics(AUO)がシェア17％で3位だった。一方、金額ベースではSamsungがシェア27.4％でトップ。2位はLG Displayでシェア25％、AUOが3位、Chi
Mei Optoelectronics(CMO)が4位だった。

　アプリケーション別ではテレビ用パネルが前年比47％増、ノートPC用パネルが26％増となったが、モニター用パネルは2％の微増にとどまった。テレビ用パネルの出荷枚数は約1億5000万枚で、景気低迷と需要増も新興市場が中心だったため、30型以下の比率が上昇し、40型以上の比率が32％から29％に低下した。

新日本石油 中国のLCD用フィルム子会社を解散

　新日本石油は、100％出資子会社でLCD用フィルムメーカーの新日石液晶(蘇州)有限公司を解散する。

　同社・蘇州工場(江蘇省蘇州市)におけるフィルムの需要が減少しているためで、今後は国内拠点(新日石液晶フィルム)に生産を集約する。

三井造船 FPD/半導体製造装置事業を統合し子会社に移管

　三井造船は、クリーンメカトロ事業部門を昨年子会社化したエム・イー・エス・アフティに移管した。これにともない、エム・イー・エス・アフティは三井造船の子会社でFPD用熱処理・成膜装置メーカーであるガソニックスの事業部門を承継する。

　この結果、装置の開発から設計・製造・アフターサービスまでの一貫体制を確立。グループ各社に分散していた成膜、不純物注入、熱処理などのキープロセス技術者を結集する。なお、統合後、エム・イー・エス・アフティの売上高は約40億円、従業員数は106名となる見通し。

丸紅 中国のTFT-LCDメーカーから8.5世代TFT-LCD用露光装置を受注

　丸紅は、中国の北京京東方顕示技術有限公司(Beijing BOE Display Technology)からニコン製の第8.5世代TFT-LCD用露光装置16台を受注した。2010年末から出荷し、2011年第3四半期の稼働を目指している。

　新ラインは280億人民元を投じて北京市に建設される。マザーガラスサイズは2200×2500mmで、投入能力は9万枚/月。26型、32型、47型、52型、55型パネルを生産する予定。なお、丸紅の受注額は明らかにされていない。

09年第3四半期の大型TFT-LCD用偏光板市場ではLG Chemが4四半期連続のトップ

▲大型TFT-LCD用偏光板市場動向 出所：Displaybank

　Displaybankの発表によると、2009年第4四半期のLCD用偏光板市場は出荷面積が第3四半期比5％増の6966万m²、出荷金額ベースが21億ドル規模に拡大した。

　第3四半期の大型TFT-LCD用偏光板市場では、LG Chem(韓国)がシェア29.7％で4四半期連続でトップをキープ。日東電工がシェア27.8％で2位だった。

　モニター用ではLG Chemがシェア40％以上でトップ。日東電工がシェア18％、ACE Digitechがシェア14％で続いた。また、台湾のChi Mei Materials Technology(CMMT)が10％、Daxon Technologyが7％とシェアを急拡大した。ノートPC用では、住友化学がシェア41％でトップ、日東電工が31％で2位。3位にはSamsung Electronicsの需要の約50％を供給しているACE Digitechが入った。

　テレビ用では日東電工がシェア32％でトップに返り咲いた。2位はLG Chemでシェア30％、3位は住友化学でシェア26％だった。LG Chemは第3四半期からSamsungとIPSアルファテクノロジへの供給を開始。第4四半期からはシャープにも出荷を開始した。